年明けの年賀返信および遅出し年賀攻勢の影響で修羅場と化した郵便関係課の皆さま、お疲れさまです。
小耳に挟んだ話によりますと、年内の年賀到着数は対前年比よりも増加傾向に有り、一昨年順調に大晦日を終えた某局でさえ、昨年大晦日は21時を過ぎたとの事で、郵便物の増加は事業にとっては良いことであり、その反面、そこで働く方々には人員不足も手伝って、各々にかかる負担は計り知れないものが有るかと存じます。果たして、このままだと10年後の年賀はどうなってしまうのだろうか？
以下、不肖、伝之助がデロリアンで見てきた2018年度年賀のレポです。
少子化は進み、全国的に小中高校の統廃合が話題になる。同時に数年来、年末アルバイトの確保困難に頭を悩ませていた郵便事業株式会社は、2017年度の年末アルバイト確保失敗を教訓にして、2018年8月、夏休み中の高校生・大学生をターゲットに異例の早さで年末アルバイト確保対策をスタートさせた。
2018年11月1日（木）、年賀はがき発売開始。
2019年版年賀はがきの発行枚数は10年連続減の32億枚。
販売種別は無地・インクジェット・インクジェット写真・絵入り年賀・キャラクター年賀・広告付き年賀で、インクジェットはがきが最多販売枚数の８億枚。
価格は、数年前に導入された10％消費税引き上げに伴い、従来の価格プラス５円に改訂された。
街頭に立つお馴染みの赤いポストは、土地使用の課税負担を無くす為に全国から姿を消し（郵便局前のみ残存）、コンビニなどに設けられた年賀専用差し出しポストへ投函するようになった。
既に全国に光ファイバー網が整備され、各家庭では低料金でインターネット光回線が出来るようになっていた。その影響から郵便の利用は年々減少傾向の一途を辿り、これは年賀状も例外では無く、10代・20代の年賀状利用率は5％に激減、企業の差し出しもコストが安価なネット年賀サービスの利用に変わるなど、年賀状の利用形態はＥメールやネットサービス等、紙以外の媒体へ確実に移りつつあった。
そんな現状を鑑み、年末アルバイトの募集は専ら内務アルバイトを中心に募集し、配達は社員と長期雇用の外務ゆうメイトにより行われることになった。内務作業のほとんどをアルバイトに任し、社員は配達と確認作業、元旦の配達は100％社員による配達とされた。2日は書留や速達等を除き、配達業務は休止。出勤社員は内務アルバイトと共に終日組み立て作業に従事。
なお、転送サービスは有料化され（１件あたり200円）、届け出の有るもののみ転送、他は一律で差出人に返送されることとなった。
元旦年賀状配達物数は過去最低の18億2千枚（国民１人あたり14通）、これは年末の曜日配列の影響もあったと思われ、29日（土）、30日（日）に投函されたものが相当数有り、全国的に遅出し傾向だった。国民の年賀状離れは相変わらずの増加傾向で、今後、真剣な打開策が必要とされる…。
…と、こんな状況でした。またプルトニウムが入手出来たら、今度は2028年の年賀を見てこようと画策しております。ではでは。
敬具
